雑誌記事索引集成データベース ざっさくプラス 総合雑誌から地方紙まで、明治から現在まで雑誌記事索引集成データベース ざっさくプラス 総合雑誌から地方紙まで、明治から現在まで

検索記事
総数
20世紀メディア情報DB連携時31,277,465
20世紀メディア情報DB非連携時29,312,568

お知らせ

11/19 NDLに申し込んだコピーが届きました。

本データベース経由でNDLに申し込んだコピーが届きました。

執筆者「矢内原忠雄」で検索し一覧の最初「シオン運動に就て」を申し込みました。
まず「書誌所蔵情報」のNDLリンクから、NDL OPACの「經濟學論集」の検索結果にはいり上部の「登録利用者」から、申込画面に入り指示に従って「著者」「タイトル」「巻号」などコピー個所を特定できる事項を記入します。これでOK。
(登録利用者については、http://www.ndl.go.jp/jp/information/guide.html)

郵送されて来た封筒には、25(427)~75(477)頁の当該論文のコピーと依頼内容を確認する「内容確認票」「複写連絡票」、「頁の傾き」など複写状態に関する「お知らせ」、「請求書」及び「郵便振替用紙」が同封してありました。
ちなみに請求書は、
 コピーA4 @24×26枚 624円
 梱包料          150円
 小計           774円
 消費税          38円
 送料           400円
 合計          1212円
でした。

コピーを申し込んでわかったことは、この論文の掲載頁が25(427)~75(477)という51ページにわたる「大論文」ということと、小見出しが「一、シオン運動の背景 二、シオン運動の主張並に批評 三、シオン運動と植民問題 四、シオン運動と民族問題 五、シオン運動と文化及宗教」ということですので、コピーをとられた方が、こうした情報を寄せていただければDBの情報を補充することが出来ます。
ぜひ、ご協力をお願いいたします。(情報は各検索結果の上部にありますメールフォームからお寄せください)

「シオン運動に就て」には、掲載頁と小見出しの情報を補充しておきました。

11/16 データの登録件数

「日本最大規模」の商用データベースより、登録件数が54000件ほどオーバーして10557311件になりました。目標にしてきましたので、いちおう記念日です。

11/15 東京経済雑誌総索引と日本経済評論社栗原社長。

9/4に東京経済雑誌の総索引を、日本経済評論社のご好意で搭載させていただきましたと書きました。
10月に刊行された、日本経済評論社社長の栗原哲也さんの社史(のようなもの。「公認の社史ではありません。容認された私史です」とのこと。非売品)のなかに、東京経済雑誌総索引のことがかかれています。

――20名を越すライブラリアンの献身がなかったら、とても陽の目を見ることはなかったろう。全てを手弁当でしてくれたのだった。今では申し訳ない気持ちでいっぱいである。出発から8年、96年春、B5判四分冊、項目数十万、総頁4746頁の大索引は完成した――

その索引を、このデータベースの意義を認めて惜しげもなく提供してくださった栗原さんに感謝します。

NDLのコピー・サービス

「雑誌記事索引集成データベース」の検索結果画面に「書誌所蔵情報」という欄があります。そこには、NIIのWEBCATとNDL OPACの当該の雑誌についての検索結果へのリンクが表示されています。(一部工事中です)NDLをクリックすると当該雑誌の所蔵状況が表示されますが、その画面中に「登録利用者」の入り口があります。画面の指示に従って必要事項を入力するとその場でコピーの申込が出来ます。(コピーはNDLから郵送されます)
これは、従来から知られていた「裏技」でしたが、今度、「雑誌記事索引データベース」からNDL OPACの検索結果に直接アクセスして、その機能を使うことを「正式」にご諒解いただきました。(著作権法に定められた範囲を逸脱しないようにご注意くださいとのことです)
18歳以上ならだれでも「登録」出来ます。登録利用者についての説明は、
http://www.ndl.go.jp/jp/information/guide.html

10/13 総目次とNDLデータの差

ある雑誌の総目次を数えたら、創刊から約30年で1500件ほどであった。この雑誌についての、NDLのデータは650件であった。20号からの中途採録であるので、その期間を補充したらもっと増えるわけだが、いずれにしても半分以下である。採録基準を満たさない記事が半分ある計算だが、今回のノーベル物理学賞の論文は6ページだったそうだから、単純にページ数を採録基準にするのはキケンなような気がする。
ちなみに、NDLの「記事採録基準」は、以下の通り。

1 記事のページ数による選定
 採録誌に掲載された記事のうち、記事の分量に関わらず3ページ以上にわたる記事で、2に該当しないものを採録する。ただし、次に該当する場合は2ページ以下の記事でも採録することができる。

(1) 文献目録(新刊紹介は採録しない。)
(2) 総目次(毎号掲載されていると思われる総目次は採録しない。)
(3) 一般週刊誌の特集記事(ワイド記事)内の個々の記事
(4) 調査・研究に有用なため、特に雑誌単位で2ページ以下の記事も採録すると指定している場合(ただし、分量が1ページ未満の記事は採録しない。)

2 選定しない記事
 上記1に該当しても、下記に該当する記事は採録しない。

(1) 次のような単なる事実の報知記事
 (イ)団体及び事業の会計報告
 (ロ)名簿、人事情報、組織変更等の情報
 (ハ)紀要等の業績一覧
 (ニ)会告、会則、定期大会プログラム、イベントカレンダー
 (ホ)投稿規程、読者の投稿欄、編集後記
 (へ)広告及び宣伝・広告を主目的とする記事
(2) 娯楽的要素の強い記事
 (イ)一般週刊誌のグラビア記事
 (ロ)漫画
(3) 詩、短歌、俳句等
(4) 解説などの付されていない次のようなデータ、資料類、原資料
 (イ)数値情報のみの記事
 (ロ)各種試験問題
 (ハ)法令(外国の法令の翻訳は採録する。)
 (ニ)判例
(5) 学位論文要旨及びその審査報告

3 特別な選定方法
 通常は採録対象となる個々の記事単位で採録を行うが、一部の記事については次のように特別な採録方法を用いる。

(1) 特集等の一括採録
 次に該当する特集記事等は特集全体を一つの記事として採録し、特集に含まれる個々の記事は採録しない。
 (イ)採録対象号全体が特集形式の臨時増刊・別冊等で、個々の記事が章立て構成になっているもの
 (ロ)特集に含まれる個々の記事が2ページ以下のもの
 (ハ)毎年、毎年度ごとのレビュー的な記事(毎年一定時期に掲載される「平成15年度○○の展望」等)
(2) 選択的採録の指定
 有用と思われる記事のみを採録することで、採録の効率化を図る必要があると判断できる雑誌については、雑誌単位で次に掲げるような採録の方法を指定して、一貫して選択的に記事を採録する。
 (イ)特集のみを一括採録、その他の記事は不採録
 (ロ)特集のみを一括採録、その他の記事は個々の記事を採録
 (ハ)特集のみ個々の記事を採録
 (ニ)その他
http://www.ndl.go.jp/jp/data/sakuin/sakuin_select.html#article